日本発、世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalは、国連が定めた10月16日「世界食料デー」（世界中の人が食べ物や食料問題について考える日）を記念し、今年も「おにぎりアクション」を10月3日（木）～11月16日（土）に開催することがわかりました。

世界の飢餓状況が複雑さと深刻さを増す中、解決には一人ひとりの行動が必要です。おにぎりアクションは、日常生活の延長線上で気軽に参加できる取り組みとして広がり、今年で開催10年目を迎えます。

#OnigiriAction

おにぎりアクションは、日本の代表的な食である「おにぎり」をシンボルに、「おにぎり」の写真をSNS(Facebook, Instagram, X(旧Twitter)）、またはおにぎりアクションの特設サイトに投稿すると、1枚の写真投稿につき給食5食分に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供し、アフリカ・アジアの子どもたちに給食をプレゼントできる取り組みです。

すでにインスタグラム上でのハッシュタグ数が#OnigiriAction（88.9万件）が#Onigiri（83.7万件）を上回るほどのムーブメントに。2015年に開始してから2023年までの9年間で、累計約185万枚の写真が投稿され、約1,017万食の給食を届けています。2022年の世界の飢餓人口は最大7億8300万人と推定され、世界人口の1割に迫る勢いです。新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前の2019年と比較して飢餓人口は1億2200万人増加しました。世界的な食料、燃料、肥料価格のインフレはTFTが給食を提供している地域にも影響を与えています。学校で食べられる温かい給食は子どもたちにとって貴重な一食で、学校に通うきっかけにもなっています。

昨年のおにぎりアクション終了後のアンケート調査（1,301名）では、回答者の89%がおにぎりアクションへの参加を「楽しい」と回答、また70%が「おにぎりアクションへの参加前後で、社会課題への関心が高まった」と回答(18%が元々関心を持っていたと回答)しました。

おにぎりアクションが9年間続いてきた要因の一つに、日常生活の延長で気軽に参加でき、参加している人たちが楽しんでいることが挙げられます。＃OnigiriActionを通じてSNSでつながった人たちは、給食を届けるという共通目標に向かって仲間意識が生まれています。お料理仲間や、同じ著名人好きな仲間、スポーツファン仲間、ハンドメイド作家仲間など、個々の趣味のコミュニティの中で、自身の興味とおにぎりアクションと掛け合わせた投稿が自然発生し拡散しました。

参加者からは「おにぎりアクションのおかげで、お米のおいしさ、和食の良さを再認識できた」「日本人が米離れしている中で、改めてお米と向き合うことができるイベントは素敵だ」「期間中は毎年お米の消費が増え、生産者にも貢献できているかと思うと嬉しい」「日本の食料自給率を上げる取り組みにもつながったのかなと思うと、素晴らしい取り組みだと感じる」といった声が寄せられました。

TFTは今年のおにぎりアクションを一緒に進めていく協賛企業・団体の第一弾を公開。第二弾の発表は7月初旬を予定しているほか、引き続き協賛企業様の募集もしているということです。